採択課題要旨

研究企画委員会

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連番	000006
研究課題名	一般用医薬品の添付文書における記載項目の変更が理解度に及ぼす影響およびアイ・トラッカーを用いた理解度に関する応用可能性の研究
代表研究者	丸山　順也
要旨	目的添付文書上の用語や表現が生活者の理解度に影響する可能性が示唆された。計画一般用医薬品の添付文書上の用語や表現について、生活者の視点から理解しやすいかどうか調査および検討を行う。さらに、眼球運動記録装置アイ・トラッカーを用いて対象者の視線（注視点）やその軌跡、停留時間を総合的に評価し、添付文書上の用語や表現方法と理解度との関連性を検討する。期待される効果添付文書の理解度をより客観的かつ定量的に評価することが可能となることが期待される。
設置期間	平成26年4月1日～平成28年3月31日

連番	000007
研究課題名	薬剤師の医薬品情報リテラシー向上を目指した薬剤業務事例に学ぶ教材の開発
代表研究者	榊原　統子
要旨	目的薬剤師の日常の調剤プロセス（処方せんチェック・一般調剤･服薬指導など）で生じる疑問を、医薬品情報関連資料･データベースを活用してリアルタイムに解決するために、臨場感溢れた情報リテラシー向上システムを開発することを目的とする。計画必要な医薬品情報へのアクセス方法、情報コンテンツの収集･評価･解析法などを提示し、動画、音声を盛り込んだ使用性の高い教材を創製する。期待される効果作成した教材を試験公開・評価を繰り返すことでコンテンツの質を高めることによって、最終的に薬剤師の医薬品情報リテラシーの向上へと導くシステムの構築が可能となる。
設置期間	平成26年4月1日～平成28年3月31日

連番	000008
研究課題名	FAERS を用いた自発報告データベースにおける周産期の有害事象報告の現状と分析
代表研究者	酒井　隆全
要旨	目的妊娠中の医薬品副作用による胎児･新生児、母体に発生する有害事象の特徴を明らかにする。計画 FDA が収集している副作用自発報告システム（AERS）から、妊娠中における有害事象の情報を抽出し、「母体の有害事象」と「胎児･新生児の有害事象」に振り分ける。その有害事象の特徴や患者背景との関連性を解析する。期待される効果妊娠中の薬剤使用による有害事象が明らかとなり医薬品適正使用につながる。
設置期間	平成26年4月1日～平成28年3月31日

連番	000009
研究課題名	有害事象自発報告データベースを用いた高齢者の有害事象発現因子の解析
代表研究者	野口義紘
要旨	趣旨有害事象自発報告データベースを用いて高齢者に起こりうる有害事象シグナルを検出し、さらに医薬品ごとにシグナルを発現(変動させる)因子(併用薬剤,保有疾患など)を解明し、高齢者の適正な医薬品使用を可能にする。日本の医薬品情報教育の課題を明らかにする。方法有害事象自発報告データベースを使用し、高齢者の安全性シグナル（Proportional Reporting Ratios)の算出を行い、シグナルの検出された医薬品―有害事象の組み合わせを調査候補とする。さらに高齢者における対象医薬品使用による対象有害事象(Case)とその他の有害事象(Noncasc)と若年者のCaseとNoncaseのOdds比と95%信頼区間を算出し、調査候補を高齢者においてのみ有害事象がより起こりやすい組み合わせに絞り込むこととする期待される効果エビデンスに基づく高齢者に対して注意、または避けた方がよい薬品リストを作成することが可能になると考えられる。また、実際の高齢者は、複数の慢性疾患に罹患し、多剤併用をしていることが多いため、医薬品による有害事象の発現は、様々な因子の影響を受けることも予測されることから、有害事象発現リスクを変動させる因子の解明も必要である。これらの医薬品の探索・リスク因子の解明により、高齢の患者の罹患している疾患や併用医薬品、身体および臓器機能を総合的に考慮し、エビデンスに基づいた適正な医薬品使用の方法を提案することができると考えられる。
設置期間	平成27年4月1日～平成28年3月31日

連番	000010
研究課題名	製薬企業の医薬品情報に関するホームページにユーザーは何を望み、何を感じているか
代表研究者	飯久保尚
要旨	趣旨製薬企業の医薬品情報に関するホームページ(以下HP)は企業毎に体裁が異なり、情報を見つけにくいことをしばしば経験する。また掲載されている情報も企業によりバラツキがある。本研究ではHPのあるべき姿（案）を医薬品情報専門薬剤師等の意見を参考に作成し、それを元にアンケートを作成。ユーザー及びHP作成側の意見を求め、結果を解析してHPのあるべき姿を提言する。※今回は先発医薬品に関する情報に限定する。方法医薬品情報を専門にする薬剤師（医薬品情報専門薬剤師、日本病院薬剤師会医薬情報部委員等）に情報が充実していると考えるHPを推薦してもらい、それを元に研究班でHPのあるべき姿・方向性（研究班案）を作成する。その上で研究班案に対するアンケート調査（Webアンケート）を、ユーザー側（薬剤師100名程度、MR100名程度）とHP作成側（企業50社程度）に行い、様々な立場に立つ共同研究者と共にHPのあるべき姿・方向性についての提言をまとめる。期待される効果作成された提言を元にHP作成の指針作りが進み、HPの利用性の向上・標準化が進むことを期待される。
設置期間	平成27年4月1日～平成28年3月31日