採択課題要旨
研究企画委員会
| 連番 | 000004 |
|---|---|
| 研究課題名 | 日本および米国における薬剤師の臨床試験の論文利用に関する意識 |
| 代表研究者 | 中川 直人 |
| 要旨 |
目的 日本の医薬品情報教育の課題を明らかにする。 計画 臨床試験の論文に関する意識調査アンケートを実施して、薬剤師の臨床試験の論文を読む習慣の有無とその背景となる要因などについて調査する。 期待される効果 米国の薬剤師には臨床試験の論文を読む習慣があり、一方では日本の薬剤師にはその習慣がないものと予想しており、その習慣の差がどのように生ずるかを考えると、これまでの日本の医薬品情報学が、文献評価能力を薬学生に身につけさせるという観点を欠如していることを指摘できる。 これに加えて、薬学生および既卒者の薬剤師に対する臨床試験の論文の批判的吟味の方法を身に付けるプログラムを構築するための基礎データになりえると考える。本調査に基づいて、文献評価できるジャーナルクラブ推進プログラムを構築する。 |
| 設置期間 | 平成26年4月1日~平成28年3月31日 |
| 連番 | 000005 |
|---|---|
| 研究課題名 | 災害時に対応できる OTC 医薬品集のあり方についての検討 |
| 代表研究者 | 鹿村 恵明 |
| 要旨 |
目的 災害時、被災地における支援物資として供給される OTC 医薬品の有効活用をめざす。 計画 ・今後の災害時に備え、支援物資として供給するOTC医薬品をあらかじめ選定し、全国の薬剤師をはじめとする医療従事者間で共通の認識を持たせるため、災害時対応OTC医薬品集に掲載すべき内容を吟味して完成させる。また、災害時対応OTC医薬品をどこにどれだけ備蓄しておくのかについても検討する。 期待される効果 ・JASDIのホームページ等で公開するとともに随時その情報を更新し、いつでも有効活用できる環境を構築することで、全国の薬剤師間で情報を共有することや製薬企業や薬剤師会等の団体と連携体制を構築し、災害発生時に備えることが期待できる。 |
| 設置期間 | 平成26年4月1日~平成28年3月31日 |
| 連番 | 000006 |
|---|---|
| 研究課題名 | 一般用医薬品の添付文書における記載項目の変更が理解度に及ぼす影響およびアイ・トラッカーを用いた理解度に関する応用可能性の研究 |
| 代表研究者 | 丸山 順也 |
| 要旨 |
目的 添付文書上の用語や表現が生活者の理解度に影響する可能性が示唆された。 計画 一般用医薬品の添付文書上の用語や表現について、生活者の視点から理解しやすいかどうか調査および検討を行う。 さらに、眼球運動記録装置アイ・トラッカーを用いて対象者の視線(注視点)やその軌跡、停留時間を総合的に評価し、添付文書上の用語や表現方法と理解度との関連性を検討する。 期待される効果 添付文書の理解度をより客観的かつ定量的に評価することが可能となることが期待される。 |
| 設置期間 | 平成26年4月1日~平成28年3月31日 |
| 連番 | 000007 |
|---|---|
| 研究課題名 | 薬剤師の医薬品情報リテラシー向上を目指した薬剤業務事例に学ぶ教材の開発 |
| 代表研究者 | 榊原 統子 |
| 要旨 |
目的 薬剤師の日常の調剤プロセス(処方せんチェック・一般調剤・服薬指導など)で生じる疑問を、医薬品情報関連資料・データベースを活用してリアルタイムに解決するために、臨場感溢れた情報リテラシー向上システムを開発することを目的とする。 計画 必要な医薬品情報へのアクセス方法、情報コンテンツの収集・評価・解析法などを提示し、動画、音声を盛り込んだ使用性の高い教材を創製する。 期待される効果 作成した教材を試験公開・評価を繰り返すことでコンテンツの質を高めることによって、最終的に薬剤師の医薬品情報リテラシーの向上へと導くシステムの構築が可能となる。 |
| 設置期間 | 平成26年4月1日~平成28年3月31日 |
| 連番 | 000008 |
|---|---|
| 研究課題名 | FAERS を用いた自発報告データベースにおける周産期の有害事象報告の現状と分析 |
| 代表研究者 | 酒井 隆全 |
| 要旨 |
目的 妊娠中の医薬品副作用による胎児・新生児、母体に発生する有害事象の特徴を明らかにする。 計画 FDA が収集している副作用自発報告システム(AERS)から、妊娠中における有害事象の情報を抽出し、「母体の有害事象」と「胎児・新生児の有害事象」に振り分ける。その有害事象の特徴や患者背景との関連性を解析する。 期待される効果 妊娠中の薬剤使用による有害事象が明らかとなり医薬品適正使用につながる。 |
| 設置期間 | 平成26年4月1日~平成28年3月31日 |